適正体重は年齢ごとに変動するって知っていますか?健康的に適切な体重管理をしましょう
適正体重は、年齢ごとに異なることをご存知でしょうか。
世代ごとの適正体重に沿った体重管理ができていないと、場合によっては健康を損ねる可能性があります。
最悪の場合、重篤な健康被害を受けることもあるでしょう。
本記事では、各年代ごとの適正体重の目安や、過度なダイエットをおこなうことのリスク、体重管理を継続するうえでの重要なポイントについて解説します。
ダイエットを検討する方は、正しい方法で体重管理し、健康状態を維持しましょう。
成長期に要注意!若い時期の無理なダイエットが体に与える影響
無理なダイエットをすると、十分な栄養補給が困難になり、体に悪影響が及びます。
とくに思春期に栄養が不足すると、体が低栄養状態になり、さまざまな臓器で機能低下が起こります。
おもに起こる症状としては、以下のとおりです。
- 低血圧
- 無月経
- 貧血
- 不眠
- 免疫力低下
- 無気力
- 倦怠感
- 注意力散漫
思春期に生理不順や無月経が継続すると、将来的に不妊症になるリスクがあります。
また、妊娠したとしても、低出生体重児(出生時の体重が2,500g未満)になる場合もあります。
国内では、これまで若年層の女性が痩せすぎていることが問題視されてきました。
さらに、低出生体重児として生まれてきた子は、将来的に生活習慣病のリスクが高まるとされています。
ダイエット中の方やこれから体重を落とす予定の方は、このようなリスクを十分に考慮し、慎重に行動しましょう。
年齢で異なる「適正体重」の基準とは?若い世代と大人の違い
成人の場合、国際的な指標体重であるBMI(Body Mass Index:体格指数)を活用し、肥満の判定をします。
BMIは、以下の式で求められます。
BMI=体重(kg)÷身長(m)の2乗
なお、BMI別の肥満度の指標としては以下のとおりです。
BMI | 肥満度の判定 |
---|---|
18.5未満 | 低体重 |
18.5以上25未満 | 普通体重 |
25以上30未満 | 肥満1度 |
30以上35未満 | 肥満2度 |
35以上40未満 | 肥満3度 |
40以上 | 肥満4度 |
年齢別のBMIの目安としては、以下のとおりです。
年齢(歳) | 目安となるBMI |
---|---|
18〜49 | 18.5〜24.9 |
50〜69 | 20.0〜24.9 |
70以上 | 21.5〜24.9 |
適正体重は一生同じじゃない?年齢とともに変わる健康的な体重
人の適正体重は生涯同じというわけではなく、年齢とともに変動していきます。
乳幼児期(生後3ヶ月〜5歳)
カウプ指数【体重g÷(身長cm)²×10】と呼ばれる指標で肥満度を判定します。
小学生・中学生・高校生(12〜18歳)
肥満度を使用して体格を判断しなければなりません。
成人期(18〜20歳代)
BMI18.5を下回ると、健康リスクが生じる可能性があるため、注意しましょう。
成人期(30歳代以降)
BMI25を超えないよう、食事と運動量を調整することが大切です。
高齢者(70歳代以降)
サルコペニアやフレイルといった疾患のリスクが高まるため、BMIの下限を21.5に設定されています。
体重だけを減らすと健康に害を及ぼす可能性も。体脂肪率をチェックしよう
体重だけを減らすことを想定したダイエットをすると、体に悪影響が出る可能性があります。
体重減少につながるダイエットを続けると筋肉量が減り、体が重く感じたり、疲れやすくなったりします。
理想的な体型を維持するための対策として有効なのが体脂肪率の管理です。
おすすめとして、「体組成計」に毎日乗ることです。
一般的に「体重計」と呼ばれている測定器の中でも「体組成計」では、体重以外にも体脂肪率が把握できます。
体脂肪率は、メタボリックシンドロームや肥満症を診断する際の1つの指標になります。
目安として男性25%以上、女性は30%以上になると肥満症と診断されるケースがあるため、基準を下回るよう対策することが大切です。
また「体組成計」を使用することで、内臓脂肪の面積がわかります。
10を超えると、内臓脂肪レベルが高いと判断されるため、注意して確認しておきましょう。
体重だけの情報しか認識しなくなると、体重を落とすことだけに専念しがちになります。
体重だけでなく、体脂肪率などを把握し、自身の健康状態を総合的に判断しましょう。
そして、極端なダイエットにならないよう注意してください。
ダイエットの正しい知識を!若い頃の無理が将来に与える影響
若い頃の無理なダイエットは、健康に大きな影響を与え、心身ともに疲弊する結果を招きます。
将来的に後悔しないためにも流行しているダイエットに安易に便乗したり、自分に合わない方法を選択しないようにしましょう。
万が一、健康被害が出た場合は医師や専門家に相談し、改善を図ってください。
重篤な疾患につながる前に適切な対処をおこない、健康を損なわないようにしましょう。